2040年には約1.8万人の医師が供給オーバー！？ [医師不足]
2040年には約1.8万人の医師が供給オーバー！？
https://medpeer.jp/news/article?id=213&from=top_news_ranking
30年ごろに需要のピーク 厚労省が推計
現在のペースで医師を養成し続けると、2040年には医師が少なくとも1.8万人程度過剰になることが、厚生労働省の推計で分かりました（図）。医師の供給は、15年時点では需要を下回っていますが、推計によると、需要は30年ごろにピークを越えてその後は減少に転じます。医師不足の解消策として08年度以降に始まった医学部の暫定的な定員増は、一部が来年度に終了することになっています。今回の推計結果を受けて厚労省では、これから数年間の医学部定員の在り方を早急に検討する必要があるとしています。
増えた医学部定員、維持すると･･･
推計結果は、医療従事者の需給に関する検討会・医師需給分科会の会合に3月31日、報告しました。
それによると、医学部の定員が今後も今年度の9262人のまま仮に維持されると、医師の供給は、15年の約27.4万人に対し25年には約30.3万人、40年には33.3万人に増える見通しです。
これに対して、医療機関の入院と外来診療だけでなく介護保険施設や臨床以外の業務も踏まえると、医師の需要は14年時点には約30万人分ありました。推計では、25年時点では最大で約31.4万人分の需要が見込まれますが、30年ごろにはピークを越えてその後は減少に転じます。40年時点での需要は約31.5万人分にとどまるため、この時点で医師が約1.8万人過剰になる見通しです。
厚労省では、医師の需給は遅くても33年ごろ32万人程度で均衡するとみています。
将来の医師の供給について厚労省は、30～50歳代の男性医師の仕事量を1.0と仮定して、女性医師と高齢な医師の仕事量をともに0.8、研修医の仕事量を1年目0.3、2年目0.5として推計しました。これに対して需要は人口構成の将来推計や年齢階級ごとの受療率などから算出しました。
医学部の定員は、07年度の7625人に対して15年度には9134人まで増えました。1509人分の増員枠のうち、544人分は「骨太方針2008」などに基づく恒久的な対応によるもので、残り965人分の増員は時限的な対応です。このうち、06年の新医師確保総合対策に基づく105人分と、07年の緊急医師確保対策に基づく212人分の増員枠は来年度に終了することになっています。こうした時限措置をその後、どう取り扱うかについて厚労省の担当者は、「文部科学省にも検討していただく必要がある」と話しています。
都道府県による地域医療構想の策定が進められているのを受けて、検討会では今後、医師のほか看護師やリハビリテーションスタッフなどの需給推計も踏まえて、人材の地域偏在の解消策などを話し合うことにしています。
【MedPeer News─臨床サポートメディア 2016年４月14日】
私の感想：
私の描く医療未来予想図Ⅱでは、「診療ロボAIちゃん」の登場により、医師過剰時代はもっと早くやってきます。
医療未来予想図Ⅱを再掲します。
医療未来予想図Ⅱ：
http://akasama.blog.so-net.ne.jp/2016-03-29
2025年、医療界は一変していた。
受付から診察室まですべてロボットが案内してくれた。
患者さんが診察室に入ると、初診医は「診療ロボAIちゃん」だった。
「診療ロボAIちゃん」の下した診断は、胃癌だった。実に淡々と告知されてしまった！
15分後、第一外科の診察室に座って待つこと５分。今日初めて人間と出会えたのだった。病院に入ってから30分も経たないうちに、執刀医から今後の検査・手術に関する案内があった。とは言うものの実際には、説明をしてくれたのもロボットだった。
手術の合併症、入院期間など、すぐにプリントアウトされて出力された。最新の自動インフォームドコンセント機器のお陰で、医師は「説明と同意」に関してもロボットに任せれば良い時代になっていたのである。
https://medpeer.jp/news/article?id=213&from=top_news_ranking
30年ごろに需要のピーク 厚労省が推計
現在のペースで医師を養成し続けると、2040年には医師が少なくとも1.8万人程度過剰になることが、厚生労働省の推計で分かりました（図）。医師の供給は、15年時点では需要を下回っていますが、推計によると、需要は30年ごろにピークを越えてその後は減少に転じます。医師不足の解消策として08年度以降に始まった医学部の暫定的な定員増は、一部が来年度に終了することになっています。今回の推計結果を受けて厚労省では、これから数年間の医学部定員の在り方を早急に検討する必要があるとしています。
増えた医学部定員、維持すると･･･
推計結果は、医療従事者の需給に関する検討会・医師需給分科会の会合に3月31日、報告しました。
それによると、医学部の定員が今後も今年度の9262人のまま仮に維持されると、医師の供給は、15年の約27.4万人に対し25年には約30.3万人、40年には33.3万人に増える見通しです。
これに対して、医療機関の入院と外来診療だけでなく介護保険施設や臨床以外の業務も踏まえると、医師の需要は14年時点には約30万人分ありました。推計では、25年時点では最大で約31.4万人分の需要が見込まれますが、30年ごろにはピークを越えてその後は減少に転じます。40年時点での需要は約31.5万人分にとどまるため、この時点で医師が約1.8万人過剰になる見通しです。
厚労省では、医師の需給は遅くても33年ごろ32万人程度で均衡するとみています。
将来の医師の供給について厚労省は、30～50歳代の男性医師の仕事量を1.0と仮定して、女性医師と高齢な医師の仕事量をともに0.8、研修医の仕事量を1年目0.3、2年目0.5として推計しました。これに対して需要は人口構成の将来推計や年齢階級ごとの受療率などから算出しました。
医学部の定員は、07年度の7625人に対して15年度には9134人まで増えました。1509人分の増員枠のうち、544人分は「骨太方針2008」などに基づく恒久的な対応によるもので、残り965人分の増員は時限的な対応です。このうち、06年の新医師確保総合対策に基づく105人分と、07年の緊急医師確保対策に基づく212人分の増員枠は来年度に終了することになっています。こうした時限措置をその後、どう取り扱うかについて厚労省の担当者は、「文部科学省にも検討していただく必要がある」と話しています。
都道府県による地域医療構想の策定が進められているのを受けて、検討会では今後、医師のほか看護師やリハビリテーションスタッフなどの需給推計も踏まえて、人材の地域偏在の解消策などを話し合うことにしています。
【MedPeer News─臨床サポートメディア 2016年４月14日】
私の感想：
私の描く医療未来予想図Ⅱでは、「診療ロボAIちゃん」の登場により、医師過剰時代はもっと早くやってきます。
医療未来予想図Ⅱを再掲します。
医療未来予想図Ⅱ：
http://akasama.blog.so-net.ne.jp/2016-03-29
2025年、医療界は一変していた。
受付から診察室まですべてロボットが案内してくれた。
患者さんが診察室に入ると、初診医は「診療ロボAIちゃん」だった。
「診療ロボAIちゃん」の下した診断は、胃癌だった。実に淡々と告知されてしまった！
15分後、第一外科の診察室に座って待つこと５分。今日初めて人間と出会えたのだった。病院に入ってから30分も経たないうちに、執刀医から今後の検査・手術に関する案内があった。とは言うものの実際には、説明をしてくれたのもロボットだった。
手術の合併症、入院期間など、すぐにプリントアウトされて出力された。最新の自動インフォームドコンセント機器のお陰で、医師は「説明と同意」に関してもロボットに任せれば良い時代になっていたのである。
医師 40年に1.8万人過剰 [医師不足]
「医師 40年に1.8万人過剰」
厚労省が推計結果
厚生労働省は31日、全国の医学部の定員を現状のまま維持した場合、2040年に医師数は１万８千人過剰になるとする推計結果を明らかにした。人口減少によって、必要な医師数も減っていくためという。ただ、日本全体でみた推計で、地域別は出していない。
同日あった厚労省の検討会で示された。検討会は推計結果を踏まえ、将来の医学部定員数のあり方などを議論する。
厚労省によると、16年度の医学部定員は計9262人。この数が将来も続いていくと仮定すると、全国の医師数は15年の27万４千人から、40年には33万３千人に増えるという。
一方、必要となる医師数は、人口推計や医療機関への受診率などをもとに計算した。現状では、必要数と比べて医師数は約３千～約２万６千人不足しているとされる。
必要数がもっとも多くなる想定でみると、33年ごろに必要数と医師数が約32万人で一致し、40年には必要数が約31万５千人に減り、医師が１万８千人あまるという。医学部定員数は増え続けており、16年度は前年度から128人増。さらに政府は昨年11月、千葉県成田市に国家戦略特区として国際医療福祉大の医学部を新設する計画を決めた。（武田耕太）
【2016年４月１日付朝日新聞・総合５】
厚労省が推計結果
厚生労働省は31日、全国の医学部の定員を現状のまま維持した場合、2040年に医師数は１万８千人過剰になるとする推計結果を明らかにした。人口減少によって、必要な医師数も減っていくためという。ただ、日本全体でみた推計で、地域別は出していない。
同日あった厚労省の検討会で示された。検討会は推計結果を踏まえ、将来の医学部定員数のあり方などを議論する。
厚労省によると、16年度の医学部定員は計9262人。この数が将来も続いていくと仮定すると、全国の医師数は15年の27万４千人から、40年には33万３千人に増えるという。
一方、必要となる医師数は、人口推計や医療機関への受診率などをもとに計算した。現状では、必要数と比べて医師数は約３千～約２万６千人不足しているとされる。
必要数がもっとも多くなる想定でみると、33年ごろに必要数と医師数が約32万人で一致し、40年には必要数が約31万５千人に減り、医師が１万８千人あまるという。医学部定員数は増え続けており、16年度は前年度から128人増。さらに政府は昨年11月、千葉県成田市に国家戦略特区として国際医療福祉大の医学部を新設する計画を決めた。（武田耕太）
【2016年４月１日付朝日新聞・総合５】
